近年、アパレル業界では、コロナ禍による外出自粛や、ECサイトの台頭により、実店舗への顧客流入の減少や、人手不足、ターゲットの需要変化が大きな課題とされています。
そんな中、オンライン接客やweb接客ツールを使用したチャットボットなどで、急激にDXの波が押し寄せています。その背景には、実店舗への来客減少があり、生き残りのためにはデジタル化に対応していくことが必要です。
そもそもDX（デジタルトランスフォーメーション）とは？
DX
Digital Transformation
そもそもDXとはどのようなものなのでしょう？
DXとは2004年にスウェーデンのウメオ大学教授、エリック・ストルターマンが提唱したとされ、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という仮説を指します。
近年ではビジネスの場でよく耳にすることが多くなり、業界、業種によって定義・解釈が異なるものの、「テクノロジー（IT）を利用して事業の業績や対象範囲を根底から変化させる」というIT化といった意味合いで用いられることが多いです。
つまりDXとは、IT技術などの活用によって企業活動や人々の生活の質を向上させることです。
アパレル業界におけるDXの具体例
アパレル業界においても様々なツール、方法を使ってDXを進める企業も増えてきています。今回はその一例をご紹介します。
具体例①：Instagramのライブ配信でオンライン接客
ショップスタッフが、店舗や個人のInstagramアカウントでライブ配信を使用しオンライン接客を行います。商品の紹介や、着用感などを説明し、閲覧者からのコメントにリアルタイムに回答し、店頭さながらの接客をオンラインで行います。
| ユーザーにとってのメリット | 実店舗に足を運ばずとも商品のイメージがよく理解できる。また、普段店舗が閉店してしまっている時間帯であったとしても商品紹介を見ることができる。 |
| 店舗にとってのメリット | 実店舗では1対1での基本だが、ライブ配信では1対複数人に向けて商品紹介をすることができる。幅広い時間帯で訴求をおこなうことができる。 |
具体例②： AIを用いたデジタル採寸
スマートフォンの専用アプリなどで撮影を行い、そのデータを基に手軽に採寸できる技術です。身長や体重、年齢、性別などの情報を入力したうえで、全身の写真を複数の角度から撮影します。このデータをディープラーニングで蓄積した大量のデータと照合しながら、身体の各部位を高い精度で採寸できるというわけです。
この採寸データをECサイト上で、自身の体形にぴったり合った服を探すことが可能になってきています。
| ユーザーにとってのメリット | ECサイトであっても、AIを用いたデジタルで採寸できることで、安心して購入することができる。 |
| 店舗にとってのメリット | 実店舗では1対1での基本だが、ライブ配信では1対複数人に向けて商品紹介をすることができる。幅広い時間帯で訴求をおこなうことができる。 |
また、そのECサイト上にチャットボットなどのweb接客ツールを導入することで、ユーザーの細かい不安を取り除くことができます。
アパレル業界でよくあるDXの失敗例
ただ今までオフラインの接客に慣れている業界でもあるためか、DX施策の失敗例もいくつか存在します。
失敗例①：顧客に不快感を与えてしまう
webサイト上でチャットツールを使用した接客は、ネットを普段から活用している若者には受け入れやすいですが、ミドルやシニア層は、対人による接客に長く慣れているため、礼儀に欠けていると感じたり、違和感を持ってしまう可能性があります。そのため、自社ブランドごとのターゲットしっかりと理解し、ユーザーが求めている体験をしっかりと提供できるという前提のもと、DX施策を進める必要があります。
失敗例②：プロセスやゴールが浸透していない
DXは一朝一夕で結果が出るものではなく、ユーザーからの好感や売上の向上にはある程度の時間を必要とします。そのためDXによって成し遂げたいゴール（KGI）、それに至るまでのプロセスで達成していくべき中間目標（KPI）を企業やチームのメンバー全員が共通して認知しておくことが重要です。
DXに関する施策は現場のスタッフではなく、本部や経営戦略に携わる人材が主導となって実施を決定するケースがほとんどです。アパレル業界の場合、ユーザーへの商品の売り出しなど実業務に携わるのは現場のスタッフです。
そういったオフラインでの対応が主流だったメンバーに、しっかりとゴールとプロセスを共有していないと、彼らには「意味のない、成果の出ない取り組み。」と思われてしまうと、せっかくの施策が形骸化してしまうこともあるでしょう。
顧客体験を最大化する接客ツール「MEETLY」
冒頭でも述べた通り、アパレル業界においてもオンライン接客やチャットボット、マーケティングオートメーションなど、ユーザーの購入フローにDXを取り入れる店舗も増えてきており、そんな中で今後も売り上げを確保し、生き残っていくためにはデジタル化に対応していくことが必要です。
しかしいざツールを導入しようとしても、様々な企業が様々な業界、業種向けのツールを提供している中、何が自社に最適なのか判断するのは至難の業です。そこで今回はアパレル業界と親和性の高いDXツール「MEETLY」をご紹介します。
オンライン接客は無料で使えるビデオ会議ツールとかでもいいんじゃないか？
確かに経費削減のため、上のように考える方も多いと思います。ただ、無料のビデオ会議ツールは店側のスタッフや、ユーザーに対しても一定のwebリテラシーが必要であったり、利用目的がアパレル業に特化していないこともあり、痒い所に手が届かないことも多々あるでしょう。
| ビデオ会議ツール | MEETLY | |
| webリテラシー | 必要 | 不要 |
| 利用目的 | オンライン会議 | オンライン接客 |
| 利用対象 | ビジネスマン同士 | 一般ユーザーと接客スタッフ |
| URL共有 | 必要 | 不要 |
| ユーザー側アプリ | 必要 | 不要 |
| ユーザー側アカウント開設 | 必要 | 不要 |
| 参加人数 | 1名～複数名 | 1対1の接客に特化 |
導入を検討する方向けに資料をダウンロードすることもできますが、まずは簡単にMEETLYの3つの特徴を解説します。
特徴①：ユーザーから店舗にビデオ接客がすぐ繋がる
一般的なDXツールは個人情報の入力や専門アプリのインストール等、ユーザーに複数ステップを要求し、そのステップの中でユーザーが離脱してしまうことも多々あります。
しかしMEETLYは専用アプリ不要、個人情報の入力不要、予約日調整不要で、ウェブブラウザから１タップでビデオ通話が可能なため、ユーザー側の負担もかなり減少できます。
特徴②：店員が移動しながら接客できる
販売員向けのスマホアプリを導入にすることにより、店舗内をスマホ片手に移動しながら接客することが可能です。スマホアプリなのでもちろんPCの前で待機も不要。実店舗と遜色ない接客をすることができます。
特徴③：目的のスタッフに通じる
MEETLY管理画面にて、所属スタッフのカテゴリーを設定することができます。この機能があることによりユーザーは、自分が抱えている要望/質問に対して最適なスタッフを選択して相談することができます。
まずはMEETLYを資料請求＆無料トライアル！
今回ご紹介した機能以外にもMEETLYにはオンライン接客に特化した様々なメリットがあります。「 ネット通販の良さ」 と「 リアル店舗の良さ」 を融合、これからのユーザーの購入体験向上のために、まずは無料の資料請求からMEETLYの導入を検討してみてはいかがでしょうか？？
そしてこういったDXツールの機能は言葉に起こすよりも、実際に使用してみて、自社に合うかどうかの判断することが何よりも重要です。MEETLYには導入前に無料トライアル期間もあるため、実業務にどれだけ役立てることができるか、使い心地はどうかなどをしっかり確認しておきましょう。
